1970年代から80年代にかけては、原子力発電所が相次いで建設されました。日本は資源エネルギーの乏しい国とされています、1960年代までは、国内の石炭や水力発電がエネルギーの担い手であったため、エネルギーの国内自給率は、50％以上もあったのです。しかし、石油がエネルギーの中心になるにつれ、価格の安い石油が大量に輸入され、それに伴い、自給率が低下したのです。

1990年には自給率が5％を切り、2010年度では4％台に低下しています。原子力発電も燃料ウランは輸入に頼りますが、再利用できるため、準国産エネルギーとされ、原子力発電をカウントすると、自給率は20％近くに高まります。日本の原子力発電は2011年3月の東日本大震災までは3割近くの電力を賄う基幹電源の役割を果たしていたのです。

大震災とそれによる原子力発電所事故で、日本のエネルギー供給は大きく変わったのです。現在は、原子力発電の運転がゼロの状態であり、天然ガスや石炭、石油火力がエネルギー供給の役割をになっています。